Dell Inspiron 1545 バッテリー

PCなどの電子機器の保証規約には、「分解」などハードウェアの故障につながる危険性の高い行為を禁止し、このような行為を行えば保証が適用されない場合がある旨の禁止規定があります。DELLのフォーラムでは、この禁止規定に関して「VLCメディアプレイヤーをインストールしただけでスピーカーの保証が無効になる」という話題が取り上げられ議論が白熱しています。
なお、VLCはWindowsの標準APIであるDirectSoundを使用しているだけで、スピーカーを破壊することは不可能であり、スピーカーが壊れるのはDELLのサウンド関連のハードウェア設定の問題であることが現在では明らかにされています。

他のユーザーからの質問に対しても丁寧に回答するjimcoさんの投稿があると、テリー氏はすかさず「jimcoさん。ご投稿ありがとう。VLCをインストールしたことを理由にサポートを拒否された人がいるならば、私に直接メッセージを送ってください。」というテンプレを投稿。 もしかするとマイクロソフトは本当に生まれ変わったのかもしれない。新社長サティヤ・ナデラの下、単により優しくというだけでなく、よりスマートな会社に。失敗作のWindows 8に代わる新OS Windows 10が2015年に発売予定であることが発表された。では、その発表について考察していこう。少し前であれば、マイクロソフトは大規模で派手なイベントを開催し、重役連中は「Windows 8は素晴らしかったが、Windows 10はより良くなりました」と宣伝して回ったものだ。そしてまわりの皆が「またか…」というのがお決まりだった。

今回は違った方法を取り、マイクロソフトは先週火曜日、数十人のジャーナリストを「Windowsと企業」についての「対話」に招待した。ラップトップおよびデスクトップ用Windows 10の機能を披露し、先行バージョンを試してもらう時間を設けた。そしてプレビュー・バージョンのWindows 10を翌日の水曜に一般公開すると発表した。オペレーティング・システム担当副社長のテリー・マイヤーソンとジョー・ベルフィオーレは、その場でWindows 8の失敗について認め、特にWindows 7ユーザーに、一刻も早く新OSを届けたいと繰り返し強調した。これは大きな出来事だ。なぜならWindows 8のタッチベースのインターフェイスと伝統的な「デスクトップ」の消滅は多くのユーザーにとって大不評だったからだ（Windows 8の発売は約2年前になるが、未だにWindows 7が4倍も使用されている）。

ベルフィオーレは、Windows 7ユーザーをプリウスのドライバーになぞらえ、アップグレードして性能向上を体験してほしいと願っている。「Windows 10では、何か新しい事を学ばなければいけない、ということはありません。ふと気がついたらテスラに乗っていた、そんな感じです」と火曜日のWindows 10イベントで、彼はそう豪語したのだ。この謙虚な、「よくご存知の製品が、更に良くなりました」というアプローチは、勝利の方程式になり得るだろう。これまでの「我々が一番良く知っている」という傲慢さを見せなかったことはとても明確な違いに映る。これはマイクロソフトが、もはや支配者ではなく、ショック状態の顧客や企業との信頼回復を目指す、新しい環境下での経営体勢を暗黙の内に示しているとも言える。

このアプローチはマイクロソフトのリスニング・ツアーとも言えるものだ。不満を抱く顧客をなだめるのと同時に、Windows 10の開発者達に価値あるフィードバックをもたらし、公式発売を九ヶ月後に控えたWindows 10の口コミを広げる事ができる。Windows Insider programは、技術的冒険を厭わない者が先行バージョンのWindows 10をダウンロードできるプログラムであり、成功の鍵を握るものだ。マイクロソフト関係者は、これは誰にでも使えるものではないと何度も強調している。一度使用を開始すれば、少なくとも誤作動やバグ、機能の欠損等は覚悟しておかなければならない。参加者には、使用可能になったアップデートから順に参加者に提供されていく事になる。無論、マイクロソフトは過去にもOSの初期バージョンを公開してきた。Windows 8も2011年9月から2012年5月には3つの先行バージョンが公開された。アップルもMac OS Xのベータ版で同様のことを行うが、一般的にはもっと短い期間で行われるものだ。

今回はWindows 10がかなり未完成であるため違いが生じたのだ。つまりマイクロソフトがデバッグをクラウドソース化し、ユーザーにとって最良のものとするべく機能の調整や再設計に必要なインプットを積極的に求めている、といも言える。例えば、昨日のデモにはまだWindows 8の鬱陶しいタッチ志向のポップアウト・メニューである「チャーム・バー」がデスクトップ含まれていた。ベルフィオーレは「チャーム・バーには変更があるだろう」と、素直に認めた。同じように未完成ながら発表された、Windows 10の「Continuum」機能は、キーボード/マウス形式のデスクトップからタブレットやスマホ用のタッチ形式のタイルに自動で切り替わるものだ。しかしまだあまりにも未成熟なので、ベルフィオーレは火曜にはデモすら行わず、動画を上映するにとどめている。

マイクロソフトが採用したプロセスに最も類似しているのは、グーグル社のChromeブラウザの開発手法かもしれない。彼らは開発の様々なステージで、多種多様なリリース・チャンネルを通じて新バージョンを公表する。これは頻繁にリリースされる「試作」タイプやベータ・バージョンから、安定的版のリリースまで幅広いものとなっている。このプロセスを用いることで、グーグルは素早く開発でき、危険を冒しても新技術に触れるユーザーから大量のフィードバックを得るだけでなく、何百万もの人々が使用する製品の信頼性を損なう事も無いというわけだ。「Windows 10は、我々が今までに経験したことがないような共同OSプロジェクトとなるでしょう」。火曜日にマイヤーソンはこう述べ、マイクロソフトが「人々の声をちゃんと聴くようにする」と付け加えた。このOSテストは複数のレベルで行われることになる。マイクロソフトの広報担当者は、「当社はユーザーが新Windowsの開発に向けて、簡単にフィードバックできるツールや情報を提供します」と述べた。フィードバックに加えて、詳細な（匿名扱いの）ユーザー行動データはレドモンドの本社に送信され、機能やインターフェイスの改善に使われる事になるだろう。

マイクロソフトの代表者はこの可能性にはコメントしなかったが、ZDNetのメアリー・ジョー・フォリーは先週月曜日、以下の様にリポートしている。マイクロソフトが追跡を行うにはユーザーの同意が必要になるはずなので、プレビュー版が公開されたら同意文書等からその詳細が分かるはずだ。それにしても、初期バージョンが悲惨なものでもない限り、Windows 10のプレビューを1年も公開することは、上手く行きそうだと言える。そしてそのこと自体が有益なものとなり得るはずだ。

マイクロソフトの得意としてきた「指揮統制」アプローチは、こういった取り組みでは通じないだろう。以前ならそのアプローチを止めることなど考えもしなかったはずだ。Windows 8の二つの内一つでは前のWindowsプログラムが作動できないのに強引に押し進め、自らライバルとなるSurfaceタブレットを発表する事でPCメーカーをWindowsタブレット市場から追い払ってしまった。72億ドル使ってノキアを買収し、自らWindowsフォンのパートナーと競合するスマートフォン・メーカーとなった。そういう会社なのだ。これまでのアプローチとは対照的に、より包括的で協同的なWindows開発のアプローチは、マイクロソフトが現在の泥沼から抜け出す希望の道を示している。Windowsユーザーの獲得と、OSの技術的問題解消の妨げとなるはずもない。マイクロソフトはWindowsの問題を一掃することで、市場シェアが2.5％であるモバイル事業に、充分な関心とリソースを充てることができるかもしれない。

マイクロソフトの危機対応は物事を改善するより悪化させる、と思われるようになって久しい。あなたがマイクロソフトをレドモンド（※）の悪魔のように思ってきたとしても、今回ばかりは彼らの幸運を祈らずにはいられなくなってしまうだろう。レノボは、グローバルPCメーカーとして不動の地位を築き上げた北京を拠点とするテクノロジー企業である。同社は、買収を通じ米モバイル市場への攻勢を強める姿勢だ。ちなみに買収価格は29億ドルである。この一連の出来事は、モトローラにとっては、「混乱」の一言に尽きるのではないだろうか。Androidを取り巻く特許係争を背景に、グーグルが経営難に陥っていたモトローラを完全買収したのは1年とちょっと前の話である。それが現在は新レノボファミリーの一員だ。この動きは、中国テクノロジー企業のレノボにとっては大きなチャンスとなると思われる。

レノボの製品ポートフォリオにモトローラ・ブランドが追加されたことで、同社は世界第3位のスマートフォンメーカーになったという。今回の買収により4位に転落した中国の巨大テクノロジー企業である小米科技（Xiaomi）にとっては、悔しい気持ちでいっぱいだろう。今回の買収は、マイクロソフトのノキア携帯事業の買収時とは全く対照的なものとなっている。マイクロソフトは、特定の営業種目（Android）を廃止し、Windows Phoneのリリースによってスマートフォンに再び注力しようと試みていた。しかし、レノボにはそういった策略は見られない。あるとすれば、モトローラの事業縮小よりも、逆に強化することに注目しているように見える。

レノボの最高経営責任者（CEO）楊元慶は、記者声明の中で次のようにコメントしている。「スマートフォン業界の上位2社に次ぐ、第3の強力かつ信頼できるチャレンジャーとして、私たちは市場が求めるもの：選択、競争、輝きを放つ新たなイノベーションを提供してまいります」。確かに書類上のモトローラの社運は、明るいと言えるものではなかった。今回のレノボの買収額は29億ドルである。グーグルがわずか2年前に124億ドルで同社を買収したことを考えると破格の買収金額であり、その価値は急降下したと言わざるを得ない。

しかし最近になってAndroidメーカーの先行きが明るくなってきているようである。不調に追い込まれていた元グーグル部門に話を聞いたところ、グーグルはこのどうしようもなくコストがかさむAndroidビジネスを手放そうとしていたらしい。しかしモトローラは、再び持ち直し、最高のAndroid Wear搭載スマートウォッチとして知られるMoto 360を発売した。そして最近では、恐らく最強となる最新のVerizon向けDroid Turboを発表したのである。このモトローラの復活劇はBlackBerryにとってはうらやましい限りであろう。大手テクノロジー企業の信頼と財力、これこそがモトローラが必要とする原動力であったのだ。一方でレノボは、今回の買収で米スマートフォン市場に参入したことにより、短期間で大幅な利益を追求することになった。また、楊CEOは、スマートフォンとタブレットを合わせた携帯端末で年1億台の販売を目標とし、1年半で黒字転換を目指す考えを強調した。

そこで、もうすぐ発売されるApple Watchについてだ。タブレットと同様、Apple Watchは「必須」アイテムではなく「持っていてもいい」アイテムになってしまうリスクを持つ。GPSが付加されさえすれば、運動中のiPod／iPhone（音楽用）やGarmin（GPS／心拍計）の素晴らしい代替品になると予想できるが、それはアップルにとって充分な大きさを持つ市場だろうか？結局のところ、エクササイズ管理で移動距離やカロリーを全て記録したいと思う人々というのは多くはないのだ。Apple TVの市場よりは確実に大きいだろうが、iPhone並みの売上を1、2年以上維持できるとは思えない。やがて熱狂は冷め、人々はiPhoneがあれば時刻がわかるという理由で腕時計を捨てた時の事を思い出すだろう。アップルのiPhoneは電話の概念に革命を起こした。コミュニケーションの取り方、旅行中の道案内、レストランの予約方法などを変えてしまった。Macはこの30年間、つまらないPC体験以外には革新を起こしてはいない。iPadともうすぐ発売のApple Watchが、アップルの口座にお金をつぎ込みたくなるほど、生活に必須となれるかどうか、今のところ不明である。