Compaq Presario V4000 バッテリー

最大の特徴は、液晶ディスプレイ一体型としたことである。一般的なシンクライアント端末とは異なり、ディスプレイ背面にマウントしたり、ディスプレイケーブルを接続したりする必要がない（写真2）。ディスプレイのサイズは21.5インチワイドで、解像度は1920×1080ドット。　シンクライアント端末としてのスペックと機能は、既存のデスクトップ型端末「Dell Wyse D10D」に準じる（関連記事：ワイズテクノロジー、独自OSで高速起動するシンクライアントにハイエンド機を追加）。CPUはAMD G-Series T48E（1.4GHz）で、USBポートは4個（USB 2.0×4）。OSには、同社のシンクライアント専用OSであるWyse Thin OS 8.0を搭載している。これにより、Windows Embedded搭載機と比べて、OSの起動時間を大幅に短縮している。

　DR6000は、現行モデルのDR4100の上位版に当たる。DR4100は、容量2.7Tバイト（論理41Tバイト）から27Tバイト（論理405Tバイト）までの全5モデルで構成する。これに対してDR6000は、9Tバイト（論理135Tバイト）から35Tバイト（論理540Tバイト）までの全4モデルで構成する。拡張ユニット利用時の最大容量は、DR4100（拡張ユニット2台）が81Tバイト（論理1215Tバイト）、DR6000（拡張ユニット4台）が180Tバイト（論理2700Tバイト）になる。

　今回のDR6000の発表に合わせて、DR4100とDR6000に新機能も追加した。具体的には、DR4100/DR6000側でのデータ重複排除だけでなく、DR4100やR6000にデータを転送するバックアップソフト側でデータの重複を排除できるようにした。これにより、重複していないデータだけをDR4100/DR6000に転送できる。同社の検証によれば、NFS利用時のデータバックアップ速度は、通常時が4.42Tバイト毎時で、プラグイン利用時が21.51Tバイト毎時である。Office for iPadは「Word for iPad」「Excel for iPad」「PowerPoint for iPad」で構成される。iPadユーザーはこれらアプリケーションにより、Word文書、Excelスプレッドシート、PowerPointで作成したプレゼンテーションを閲覧できる。「Office 365」にサブスクリプション登録していれば、iPad上で新規作成および編集も行える。

　

　Microsoftは「Office for iPadはまさにOfficeユーザーが慣れ親しんだルック＆フィールを提供するが、iPad独自のタッチ操作や機能に合うよう一から構築した」と説明している。　Office for iPadは日本語を含む29言語に対応し「iOS 7.0」以降を搭載するiPadで利用可能。　これまで、特にOfficeに関してはWindows優先を貫いてきたMicrosoftにとって大きな方針転換だと複数の米メディア（Wall Street JournalやBusinessweek）は報じている。

　

2013年第4四半期のベンダー別の売上金額シェアを見ると、1位は米Hewlett-Packard（HP）と米IBMで、それぞれ26.9％と26.8％だった。両社はシェアの差がわずかコンマ1ポイントであるため、IDCは同率1位とみなしている。ただしHPの売上金額は前年同期から5.7％増加したのに対し、IBMは同28.5％減少している。3位は米Dellでシェアは14.5％だった。この後、米Cisco Systemsの4.5％と米Oracleの4.1％が続いた。CiscoとOracleもコンマ数ポイントの差であるため、両社は同率4位になった。

出荷台数シェアは、1位がHP（27.9％）、2位がDell（19.5％）、3位がIBM（9.0％）となり、以下、中国Huawei Technologies（華為技術）の3.5％、富士通の2.8％が続いた。このうちHuaweiの出荷台数は前年同期比187.9％増で、上位5社の中で最も伸びた。米Microsoftで、Satya Nadella最高経営責任者（CEO）直属の役職に就いている2人のエグゼクティブ・バイスプレジデントが同社を去ると、複数の海外メディア（米Re/code、英Reuters、米CNETなど）が現地時間2014年3月2日までに伝えた。

　退社するのは、「ビジネス開発＆エバンジェリズム」責任者のTony Bates氏と、「マーケティング」責任者のTami Reller氏。2人ともシニアリーダーズ（最高幹部）と呼ばれる幹部チームのメンバー。このニュースを最初に報じたRe/codeによると、Nadella CEOは現地時間の2月28日に幹部陣にこの件を伝えており、3月4日に正式発表する予定だという。

　Tony Bates氏は、Skypeの元CEO。Microsoftが2011年に買収した後、同社でSkypeの責任者を務め、2013年7月の組織再編で現職に就いた。Microsoftでは今年2月にNadella CEOが就任したが、それまでの間、Bates氏はNadella氏とともに次期CEOの候補とされていた。　Tami Reller氏は、Great Plains Softwareの最高財務責任者（CFO）だった人物。Microsoftが2001年に同社を買収して、Microsoftに加わった。昨年までWindows部門担当最高マーケティング責任者（CMO）兼最高財務責任者（CFO）だったが、7月の組織再編でマーケティングの責任者になった。

　Reller氏の後任には、長年マーケティングの幹部を務めてきたChris Capossela氏が就く。これに伴いCapossela氏の肩書は、最高マーケティング責任者（CMO）兼エグゼクティブ・バイスプレジデントとなる。Reller氏は業務移管が終わるまでMicrosoftにとどまり、Capossela氏を補佐する。

　また同社ではこれまで、Mark Penn氏が「広告＆戦略」担当エグゼクティブ・バイスプレジデントだったが、同氏の肩書は今後、最高戦略責任者（CSO）兼エグゼクティブ・バイスプレジデントになる。加藤社長が登壇したのは、「The Connected Lifestyle: Transforming Industries」といったテーマが掲げられたセッションの一幕。加藤社長は、M2M事業者である米Jasper WirelessのJahangir Mohammed CEO、ドイツDeutsche TelekomのTimotheus Hottges CEO、米Ford MotorのEVP＆President、Europe、Middle East ＆ AfricaのStephen T.Odell氏の次に講演した。　Jasper WirelessのMohammed CEOはすべてのビジネスがIoTになるといった視点から講演、Deutsche TelekomのHottes CEOは全てのものが接続される世界における将来の通信事業者のあり方（写真3）を示す一方で、ドコモの加藤社長は「Connected World Creates “Smart Life”」と題して講演し、具体的なサービスを紹介する時間に多くを割いた。

　加藤社長は最初にスマートライフを「A new lifestyle enabled by the use of mobile technologies」と定義。同社がスマートライフ実現に向けて様々な上位レイヤーのサービスを展開していることを紹介した（写真4）。同社が展開しているdマーケットについても触れ、月額料金を払って利用する加入者が700万超、2013年4-12月の売上が3億米ドル超になることなどを説明した。　A4WPは、2012年に米Qualcommや韓国Samsung Electronicsが中心となって立ち上げた。米Broadcom、米Gill Electronics、米Integrated Device Technology（IDT）、米Intel、SamsungグループのSamsung Electro-Mechanics、米WiTricityが理事会企業に名を連ねるほか、富士通、中国Haier（海爾）、台湾HTC、韓国LG Electronics、パナソニック、米SanDiskなどが参加している。　同アライアンスが現在標準化に取り組んでいるワイヤレス充電の磁気共鳴技術規格「Rezence」は、スマートフォンをドックなどに設置することなく、同時に複数の端末を充電できる。

　A4WPの新たな取り組みでは、20～50ワットのワイヤレス給電を可能にする技術策定を目指す。ノートパソコンやUltrabookなど、スマートフォンより電力消費量が高い電子器機向けの採用を想定する。　A4WPは、「Dellの加入は、スマートフォンにとどまらず、さまざまな電子器機に対応したワイヤレス給電規格策定の重要性を示すものだ」と述べている。Tami Reller氏は2007年にMicrosoftに入社し、昨年までWindows部門担当最高マーケティング責任者（CMO）兼最高財務責任者（CFO）を務めていたが、同じく7月の組織再編で現職に就いた（関連記事：Microsoft、大規模な組織再編を発表、「製品別」から「機能別」の組織体制に）。

　Re/codeは事情に詳しい複数の関係者の話として、Bates氏の暫定的な後任には「先進戦略＆研究」担当のEric Rudderエグゼクティブ・バイスプレジデントが就くと伝えている。またReller氏の後任には、長年マーケティングの幹部を務めてきたChris Capossela氏が就く。Capossela氏は今後広告事業全般を担当し、これに伴い「広告＆戦略」担当のMark Pennエグゼクティブ・バイスプレジデントは、「戦略」を専任するという。　Penn氏は、Bill Clinton政権下で、6年にわたりホワイトハウス世論調査担当を務めた。2012年に「戦略＆特別プロジェクト」担当コーポレートバイスプレジデントとしてMicrosoftソフトに加わる前は、PR会社と世論調査会社のCEO。Bill Gates氏や、Clinton元米大統領、Hillary Clinton前米国務長官、Tony Blair元英首相など著名なリーダーのアドバイザーを務めた経歴を持つ。またMicrosoftは、これまでOffice 365サブスクリプション登録者のみ対象に提供していたAppleの「iPhone」および米Googleの「Android」スマートフォン向けモバイルアプリケーション「Office Mobile for iPhone」「Office Mobile for Android」を、一般向けに無償公開すると発表した。Office 365サブスクリプション無しでWord、Excel、PowerPointドキュメントを閲覧できるほか、無料のMicrosoftアカウントがあれば作成および編集が行える。

　米New York Timesによると、Penn氏がMicrosoftでこれまで手がけたキャンペーンには、スーパーボウル向けのCM「Empowering」や、米Googleの電子メールサービスなどを批判する「Scroogled」などがある（関連記事：「Gmailにだまされるな」、Microsoftがネガティブキャンペーン開始）。デルは2014年3月6日、キャンパス（オフィス）向けネットワークスイッチ群のアーキテクチャーを刷新し、最新の汎用ハードウエアにLinuxベースの新開発OSを搭載した「Dell Networking Nシリーズ」（写真1）を発表した。ユーザーインタフェースはこれまで通り、業界標準（Cicso IOS互換）のCLI（コマンドラインインタフェース）を利用できる。2014年3月中の出荷を予定する。　
デジタルチャネルで得られる匿名データと、従来のCRMシステムで管理されている「実名データ」を統合したプライベートDMPを構築・活用するには、マーケティング部門とIT部門の連携が不可欠である。デルは、法人向け17型SXGA（1280×1024ドット）液晶ディスプレイ「E1715S」を2014年3月19日に発売した。LEDバックライトを搭載し、通常消費電力11W、スタンバイモードでは0.5W以下に低減した。直販価格は1万2980円（配送料込み）。　非光沢タイプのTNパネルを採用。集中管理ツール「Dell Display Manager」によって、使用アプリに合わせた表示設定を自動的に最適化したり、使っていない時の画面輝度調整やスリープモードへの移行などが可能。サポートでは、3年良品先出しサービス（故障時はまず良品を提供）を提供する。